著者の都筑氏はＮＰＯ法人太陽光発電ネットワークの事務局長。また、長年市民運動をやられた方で、なるほど造詣が深い。他の本とは切り口が違う。一般の方に是非とも理解しておいて欲しいこと２点について解説してある。１点目はグリーン電力証書について。２点目は全量買取制の問題点について。
» 2011 » 3月のブログ記事
太陽光発電というとたくさんのパネルを屋根に載せる高価なシステムというイメージがあるが、１枚のパネルをベランダに設置し家で使おうというのが本書の趣旨。詳しい書評はBooklogを見て欲しい。
後日紹介するが、ＰＶ－Ｎｅｔの都筑建氏の本に、全量買取制についての中間まとめが載っていたので紹介する。簡潔に良くまとまっている。
| 買取対象 | 発電事業用まで含む太陽光発電、小型を含む風力発電、３万キロワット以下の小水力発電、地熱発電、バイオマス発電とする。 |
| 全量買取の範囲 | 基本は全量買取。例外として省エネインセンティブの観点から住宅用太陽光発電は余剰方式を基本とし、今後具体的な方法については検討する。 |
| 買い取り価格 | 全量方式は一律とし、キロワットアワー当たり１５～２０円程度を基本とする。太陽光発電は当初高い価格とする。 |
| 買取期間 | １５～２０年が基本とする。太陽光発電は１０年。 |
| 費用負担 | 電気の需要家が負担する。 |
| 地域間調整 | 行う。 |
| ＲＰＳ法 | 廃止を含め検討する。 |
| 太陽光発電設備補助 | 存続する。 |
| 見直し | ３～５年後に見直す。 |
最近読んだ図解クラウドから内容を一部紹介する。以下本の引用。クラウド社会の到来を考えると、これから数年間で普及すると言われている電気自動車ＥＶの存在を無視するわけにはいかない。というのも、今度はクラウドデータセンターとＥＶ充電インフラとの間で、電力の取りあいが想定されるから。クラウドと電気自動車、さらには家庭と工場、この４つのセクターでいかに電力を確保していくのかがこれからの産業にとって大きな問題である。
災害などで停電になった時、太陽光発電はどうなるのだろうか。環境省から、「太陽光発電の使い方に関するパンフレット」が公開されているので、内容を紹介したい。
太陽光発電の使い方に関するパンフレット
